「宇宙エバンジェリスト」として、宇宙ビジネスおよび宇宙技術の両方に精通したバックグラウンドを活かし、宇宙ビジネスの啓発、民間主導の宇宙産業創出に取り組む。米国にて工学修士号（航空宇宙工学）とパイロット免許を取得後、三菱電機にて日本初の宇宙船「こうのとり」を開発し、多くの賞を受賞。MBA取得後は宇宙ビジネスのコンサルティング等に従事し、現在はベンチャーキャピタリストとして世界中の宇宙スタートアップを支援。内閣府やJAXAを始めとした政府委員会の委員等を多数歴任。一般社団法人SPACETIDE共同創業者兼理事。

一般社団法人イノベーションデザインラボ理事・独立行政法人産業技術総合研究所ヘルスケア・サービス効果計測コンソーシアム特別委員。家電産業、自動車産業、など様々な分野の企業の開発アドバイザーを務める一方、地域ブランド創出事業、NPO/NGOなどのブランディングを行う。また、地域開発の基本構想策定に環境開発及びデザインの側面から参画している。

2003年 東京大学工学部卒。2015年に一般社団法人SPACETIDEを共同創業し、代表理事兼CEOとして新たな民間宇宙ビジネス振興を目的に年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。グローバルコンサルティングファームA.T. Kearneyにて宇宙業界、ハイテク業界、自動車業界を中心に15年超の経営コンサルティング経験。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会 委員として宇宙産業振興を支援。ITmediaビジネスオンラインにて「宇宙ビジネスの新潮流」を2014年より連載中。また著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」（日経BP社）

現在、日本で最も業歴の長い大学を源流とするベンチャーキャピタルのウエルインベストメント株式会社にて、国内外の技術系ベンチャー企業へのVC投資に従事。主に投資に係るリサーチを担当しており、宇宙のほか、一般的なテクノロジーおよびライフサイエンス領域から様々な先端領域まで広くカバー。また、米国を代表する宇宙ベンチャー企業のひとつであるLeoLabs（地球低軌道における民間SSAサービスを提供）では社外取締役を務める。バックグラウンドは、NASAジェット推進研究所や民間企業等での航空宇宙エンジニアとしての研究開発やベンチャー企業等での事業開発。ジョージア工科大学航空宇宙工学科卒（最優等）。

三和銀行（現三菱UFJ銀行）入行。産業調査でアナリスト（小売）を7年務めた後、企画部にて経営計画策定や取締役会運営を担当。その後、電子債権事業を立案し、日本電子債権機構を設立、日本初の事業化に成功。英国留学を経て、ロボティクス等のStartup支援に携わる一方、2016年、MUFGイノベーション・ラボ初代所長に就任。2017年、同ラボをスピンオフしJapan Digital Designを設立、代表取締役CEOに就任。2021年4月よりSOMPO Digital Labにてチーフエバンジェリスト、2021年7月よりSOMPO Light VortexにてExecutive VPとなり、現在に至る。

早稲田大学商学部卒業。管理会計専攻。会計学校講師から1995年よりシステム会社、経営コンサル会社を経て、2003年より経済産業省と中小企業の独自商品を企画販売する「NIPPON STYLE」プロジェクト立ち上げ。並行してビックデータ解析ベンチャー、人工筋肉素材を使用した波力発電ベンチャー、ARベンチャーファウンダー。
2007年より経済産業省地域活性化支援事務局ジェネラルマネージャー。関東一都十県で約800件の事業一次審査担当。現在は、やまなし産業支援機構連携拠点事業統括マネージャー、（株）微細切削加工研究所執行役員等。

京都大学法学部卒業後、司法修習中にJAXA法務コンプライアンス課での研修、長島・大野・常松法律事務所での執務を経て、現職。国内の複数の宇宙関連企業に対して、契約交渉、資金調達援助、知財戦略の検討を始めとするリーガルアドバイスを行なっているほか、一般社団法人日本スペースロー研究会理事、一般財団法人情報法制研究所（JILIS）「衛星データ法制研究タスクフォース」委員、一般社団法人ニュースペース国際戦略研究所（NGSL）「有人宇宙戦略検討ワーキングチーム」委員等、複数の宇宙関連団体に携わる。宇宙ビジネス法務に関する主要な著作として、「弁護士による宇宙ビジネスガイド」（共著/同文舘出版株式会社、2018年）、「宇宙ビジネス新規参入の手引き」（共著/株式会社情報機構、2020年)、「宇宙ビジネス参入の留意点と求められる新技術、新材料」（共著/株式会社技術情報協会、2020年）など。

2013年司法試験合格。2014年慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、司法研修を経て、2016年に森・濱田松本法律事務所に入所。現在、国内及び東南アジアを中心とするM&A、コーポレート業務、ベンチャー関連業務、競争法・規制法対応業務等に従事。また、東京弁護士会 弁護士活動領域拡大推進本部 宇宙部会、弁護士有志により立ち上げた団体（一般社団法人日本スペースロー研究会）等において、宇宙法、宇宙ビジネスについて研究を行っており、宇宙ビジネスを法的側面から支援する活動にも取り組んでいる。

さくらインターネット株式会社の共同ファウンダーを経て、ネット系事業会社の代表を歴任。2011年、株式会社nomadを設立しスタートアップ支援事業を軸に活動。2013年、株式会社ABBALabとしてIoTスタートアップのプロトタイピングに特化した投資事業を開始。同年、DMM.makeのプロデューサーとしてDMM.make 3Dプリントを立上げ、2014年にはDMM.make AKIBAを設立。2015年からエヴェンジェリスト。同年、さくらインターネットにフェローとして復帰。2017年より、京都芸術大学教授に就任。同年、社会実装を目的とした研究開発組織mercari R4Dのシニア・フェローに就任。

TEPは技術をビジネス化し社会普及させることを目的としたベンチャー企業の支援組織です。エンジェルやメンターの他、大手企業、VC、大学・研究機関、行政、および海外パートナーとも連携し、世界有数の技術系ベンチャーのエコシステム構築を目指しています。

　大手素材メーカーにてキャリアをスタートし、新素材の研究開発や新規事業企画に従事。その後2017年にリアルテックファンドに参画。
　社会課題解決を目指す超聴診器を開発するAMI、次世代X線センサを開発するANSeeN、風況観測技術を持つメトロウェザー等のスタートアップを伴走支援中。

2004年丸紅株式会社に入社。エネルギー分野において、中東におけるLNGプロジェクトの投資管理、LNGテクニカル業務の担当などを経験。研究開発型スタートアップの投資先探索と協業支援、大企業におけるイノベーションの啓蒙に従事。現在は、水素の需要開発をはじめ、水素サプライチェーン構築事業に商用化を検討する立場から取り組む他、エネルギー分野でのイノベーション機会を模索。平成29年度NEDO Technology Startup Supporters Academy（第1期）修了。大学時代には、「学生のためのビジネスコンテスト」の運営側として活動。

（株）ゼロワンブースター代表取締役。MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計、国際アライアンスや海外製造によるデザイン家電の商品企画。村田製作所にて、北米およびMotorolaの通信デバイス技術営業後、通信分野の全社戦略に携わる。スマートフォン広告のNobot社のマーケティングや海外展開を指揮、KDDIグループによる買収後には、M&Aの調整、グループ子会社の海外戦略部部長。現在は01Boosterにて事業創造アクセラレーターをアジアで展開中。

大成建設株式会社を経て、株式会社日本能率協会コンサルティングに入社、現在に至る。同社では自動車、機械、電機、精密、素材系企業など様々な業界で、研究開発成果を起点とした新事業創出のコンサルティングを15年以上行っている。
また、技術商業化のためのアクセラレーター“ACAT LLC”の運営も行っており、自身もテック系スタートアップの立上げ及び運営を行っている。
工学修士、経営学修士（MBA）、NEDO SSAフェロー。

福岡オフィスで、九州の中小・スタートアップ企業の海外進出支援、研究開発型スタートアップ支援、起業家育成プログラム実施、産業政策立案支援等、九州において国内外を繋ぐスタートアップエコシステムの形成に従事。高専生の技術とアイデアでアフリカの社会課題解決を目指すオープンイノベーションプログラムの企画・運営責任者。前職において海外7か国で日系企業の進出支援、産業振興等に係る政策の調査・立案・実施に従事。工学修士。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 （NEDO）の高度専門支援人材育成プログラムNEDO Technology Startup Supporters Academy（SSA）修了生。

製造業の改革をトータルに支援するO2グループの中で、商品企画/製品設計/生産技術領域のコンサルティング・実行支援を主に担当。
最近では、デザイン思考による発想とモノづくりの両立を狙った教育サービスの立上げから実行にも従事。
グループ各社の特色（AI/IoT/設計者教育/金型など）を活かした活動にも携わる。
現職および前職の大手コンサルティングファーム、メーカでの設計開発業務と、一貫して製造業に貢献。

東証一部上場企業から中小企業、スタートアップ、NPO/NGO まで、国内外の多種多様な組織の新事業の創造、イノベーションに四半世紀に渡り深く関与。一橋大学卒業後、変革型ファシリテーターの草分けとして、日米、アジア各国において世界のトップ企業の経営コンサルティングに従事し、96 年香港でハンズオン支援企業を創始。経営参画しての事業再生、事業創造を四半世紀に渡り数々手掛け、ベンチャーキャピタルとも深い関わりを持つ。代表取締役や取締役、株主としての新事業への経営参画から、新規事業や成長戦略のコンサルティングとその実行支援、事業創造／オープンイノベーション研修の講師まで、組織のニーズに応じたハンズオンレベルで成果をサポート。

東北大学大学院工学研究科にて修士号を取得後、野村総合研究所の経営コンサルタントとしてキャリアをスタート。
同社において官民のクライアントに対して戦略策定から実行支援まで幅広い支援を行う中で、宇宙事業系のプロジェクトに従事。
2021年にPlug and Play Japanに入社し、ディープテック、宇宙、農・食といったキーワードを軸にしたスタートアップ投資や、大手企業向けのイノベーション支援を行っている。

D4Vは日本初のデザイン機能をインハウスで持つベンチャーキャピタル。日本から世界に進出するスタートアップをデザイン面からサポートすることをミッションとする同社において、サイエンス系のバックグラウンドを活かし、Deep Techのスタートアップをはじめ、ユーザー心理／体験を追求する個人向けサービスを主に支援している。 大学および大学院では神経科学、認知科学、画像解析を学び、外資証券会社やファンドでのインターンを経て、PwC Strategy&に入社。同社では主に総合商社や医薬、製造、インフラ業界を対象に、事業戦略、ポートフォリオ・マネジメント、コスト削減等のプロジェクトに従事した。 2018年、D4Vにジョイン。

現職は研究成果の権利化、ライセンス、知的財産業務及び研究契約等全般、機構発ベンチャー起業支援等に従事。前職等では、JSTで地域の産学官研究開発プロジェクトや技術移転支援、米国ボストン大学で周辺産学官が連携し社会課題解決のため大学発技術の商業化プロジェクトで事業計画策定や市場調査担当、自治体のベンチャーインキュベーションと企業支援機関の産学連携コーディネータとして、ものづくりやバイオ系企業の産学連携や販路開拓支援等。2017年度NEDO　Technology Startup Supporters Academy(SSA) 第1期修了、NEDO SSAフェロー。ボストン大学School of Management Graduate diploma in Entrepreneurial Management修了、理学修士修了。

在学時よりフリーランスとして雑誌制作に従事し「テクノロジーとヒト」に魅了され、新卒として上場通信機器企業へ採用され、機構設計や海外生産、商品企画をしてグローバルを経験する。1996年デジタル衛星放送開局準備の為、ジェイ・スカイ・ビー株式会社（現スカパーＪＳＡＴ株式会社）へ入社し現在に至る。デジタル通信・放送伝送や暗号化などの先進技術動向、UI・UX設計、経営企画やM&Aなど実務経験を活かしたプロジェクトデザインが専門。また、メディアやネットワークの有機的結合が急速に進む現在、先導者であり続けるための技術、ビジネスモデル、企業連携などの本質とはなにかを常に思策するイントロプレナーとして活動している。

2001年にシステム/ネットワークインテグレーターに入社。営業、経営企画、新サービスのマーケティング・プロモーションを担当。それと並行して弁理士試験並びに中小企業診断士試験1次合格。
2012年に早稲田大学MBA（経営戦略）へ入学。起業家/起業志望者のコミュニティ「WBS起業部」の創設と運営に関わる。Dean's list入りも経験。
2013年から、アクセラレーターにて起業家教育・ハンズオンプログラムの責任者、企業の新規事業創出プログラムの企画運営ならびに事業創造教育コンテンツの開発を主導。主に起業家メンタリング及び事業創造環境の提供プログラムの企画運営と総監修のほか、各種プログラム/カリキュラム開発、事業創造エコシステム活性化のためのイベント事業企画運営、事業創造のツール開発、事業創造支援システムの企画とトライアル、投資案件の遂行、事業創造人脈構築などを推進する。
2019年4月より現職。代表を務めるOpen Crucibleでスタートアップ支援とメンターとしての活動、小規模投資、大企業の社内新規事業プログラム支援も並行して行っている。

Business ArchitectでありIP Strategistとして、プロジェクトマネジメント、金融、ICT並びに知的財産を活かして、全く新しいビジネスコンセプトを提案するに留まらず、Finance、M＆Aを含めた実行までを受け持つ。日本のリーディングカンパニーのみならず米シリコンバレーやシンガポールのスタートアップ・SMEs・大学・農業法人の成長戦略・グローバル戦略策定のためのアドバイザーや顧問を務める。事業構想大学院大学では「知が創る事業構想」「Carbon Neutralの本質」「Executive Program」他を受け持つ。
2017年〜2021年までThe World Leading IP Strategist 300 に選出。屋久島在住。

ソニー株式会社入社後、固体レーザや光学デバイス、それら応用製品などのR&Dに従事。在職中Stanford 大学に客員研究員として留学。その後国研発ベンチャーにて、新規事業の立ち上げにあたる。上市した世界初の測定装置は新機械振興賞を受賞。現在業界標準として広く用いられている。2016年より現職。S-Booster2018では、サブメンターとして2チームを支援し、両チームとも最終選抜会で受賞した。
得意分野は、事業計画、ものづくり、知財戦略、産学官連携など。他に、IEC TC110 国際エキスパート、NEDO SSAフェロー、JST研究成果実用化人材育成研修講師を務める。

準天頂衛星みちびきを用いたテレマティクス、AI解析した衛星情報によるインフラ設備のモニタリング、自動運転＆新交通システム、ロボット、スマートウエアハウス、ブロックチェーン、ヘルスケア（遠隔医療）のスタートアップを支援。シリコンバレー・イスラエル・フランス・インドを拠点とするシード・アーリー特化ベンチャーキャピタルBenhamou Global VenturesにてJapan Advisory Partner。
過去にNEDO Technology Commercialization Program(TCP)の企画運営を手がけ、現在はSMBC未来2019のアドバイザーを行う等、全国各地の技術系スタートアップを数多く支援。合同会社SARR代表執行社員。

博士（工学）。技術士（生物工学部門）。
1990年通商産業省・工業技術院に入省。
サンシャインプロジェクト等でバイオエネルギー生産技術開発に従事。1998年にポリエステルの光合成による生産技術の研究により博士号を取得。1999年～2001年にHFSPフェローとして米国スクリプス研究所で細胞内遺伝子ネットワークの研究に従事。帰国後、2004年にバイオベンチャーを設立し、2008年に武田薬品工業に技術移転。産総研にて、研究グループ長、連携研究体長、連携主幹、総括企画主幹を経て、2014から現職。企業の補助金等申請支援を行う一方で、ベンチャー企業の創出支援を行っている。2017年までに2社設立。

京都大学法学部卒業、京都大学法科大学院修了。現在、森・濱田松本法律事務所にて勤務。丸紅株式会社に出向（2020年～2022年）。京都大学在学時に国際法学研究会にて宇宙法の見識を深め、現在では、所内の宇宙法プラクティスグループに所属。東京弁護士会・宇宙部会、ニュースペース国際戦略研究所、日本スペースロー研究会等、宇宙ビジネス法務に関する多くの組織・研究会等に所属・関与。宇宙ビジネス、スタートアップ投資、M&A等に関する執筆・セミナー講演など多数。

IT系企業を経て、スタートアップの立ち上げを経験。「Gamechanger's Studio」をコンセプトに掲げるイノベーションスタジオEDGEofにて、スタートアップや研究者、クリエイターといったイノベーターエコシステムをつくり、イノベーションを創出するハブとなる活動に事業統括として従事。大手企業、地方自治体とスタートアップの協業支援に従事。より産業創造に密接に関わる位置からエコシステム創造を行うVenture Café Tokyoに参画。NAGOYA Connéct のプログラムマネージャーを務める。

弁護士、工学学士（航空宇宙工学科）。東京大学航空宇宙工学科（河野津江研究室）卒業後、慶應義塾大学法科大学院に入学・卒業。現在、内田・鮫島法律事務所にて勤務。知的財産法を中心に、ベンチャー法務や企業法務に従事。
慶應義塾大学法科大学院在学中は宇宙法を履修し、現在、有志による研究会（JSLA等）で宇宙法等について研鑽を深めている。内閣府等主催の宇宙分野における知財戦略委員会にオブザーバーとして参加。「宇宙ビジネスの現状と宇宙活動法について」（一般財団法人経済産業調査会）等を執筆。

中小企業診断士、CISSP。PwCビジネスアシュアランス合同会社　トラストサービス開発部　マネージャー。
大学卒業後、製造業企業でITの先端技術調査と活用のための支援・コンサルティングを実施。独立起業後、事業戦略策定、マーケティング、資金調達、公的助成の活用の支援に携わる。
その後、独立行政法人中小企業基盤整備機構（中小機構）和光理研インキュベーションプラザ　チーフインキュベーションマネージャーとして、理化学研究所の敷地内にある中小機構のインキュベーション施設で、研究開発型ベンチャーの起業・事業化支援を実施。
これら経験を活かし、PwCビジネスアシュアランス合同会社で、国立研究開発法人や大学などの公的研究機関で必要とされる専門的支援サービスの開発を推進する。NEDO SSA フェロー（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 高度専門支援人材）。